住宅診断にせよマンション診断にせよ、診断の第一義は「診断の主体が第三者であること」ですね。
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この事例も、結局、第三者による調査で、はじめて問題が明るみになったと言えるでしょう。
住宅診断にせよマンション診断にせよ、診断の第一義は「診断の主体が第三者であること」ですね。
この事例も、結局、第三者による調査で、はじめて問題が明るみになったと言えるでしょう。
医療や金融、不動産など、「情報の非対称性」が大きい分野では、消費者側が不利益を被るリスクを少しでも軽減するためには、やはり、セカンドオピニオンによって、情報格差を埋めるプロセスが必要ということを、あらためて認識させられました。
たとえば、建売住宅や分譲マンションの診断は、おのずと建物完成後の診断になるので、専門家の診断といえども限界はありますが、それでも専門知識がない一般の消費者にとってはとても意義があると思います。
マンションでも一戸建てでも、住宅の診断は、販売業者、施工業者とは利害関係のない、金銭的なかかわりのない、第三者的立場のプロによる診断でないと、本来的な診断にならないことは覚えておきたい事項です。